Webサイトをどんな役割で使うのかを考える

●ホームページの役割を決める
インターネットを利用したビジネス計画を立てるのならば、まず始めにWebサイトの役割を決めます。Webサイトは双方向性（情報を発信する側と情報をアクセスする側）という特徴をもち、その機能を使ってビジネス上のメリットを構築させていくことが、インターネットによるビジネスプランの第一歩です。
　さらにWebサイトの中身（コンテンツ）によって見て欲しいアクセス者層を呼び寄せ、Webサイトへのリピーターに育てます。
　
「Webサイトを立ち上げたけれど思うようなアクセス数がない」というようなことをよく聞きます。これはWebサイトの目的がはっきりしていないために、発信する情報が明確ではなく、さらにアンケートなどによるアクセス者が残してくれる情報や、アクセス者からの問い合わせメールで得られる情報を十分に活用ようしていないからです。
　
　Webサイトの役割を決めることによって、アクセスして欲しい対象者（ネットユーザー）を想定することができます。例えば、販売目的としたWebサイトならば、その商品を購入する層は、どんな情報を収集したいかということを元に、コンテンツを制作します。
　それにより、何十万というWebサイトの中から、アクセス者は検索し欲しい情報のあるWebサイトを選ぶことになります。
　
　このWebサイトを一つの点としアクセス者をもう一つの点とすると、ネット上でWebサイトを有効に使うには、点と点を結びつける手段を運営戦略として行けばよいのです。
　さらには、インターネットのアクセス者はネット上でのアクセスメリットをWebサイトに求めています。そのメリットとは「情報」「時間」「お得感」です。目的にあった情報を収集して比較することで、自分仕様の情報をアクセス者は作っていきます。
　そして、でるだけ情報収集のためのコストはかけたくはないという意識が強く働きます。Webサイトから得る情報の満足度や、実際のメリット（割引、プレゼント、便利な機能）による「お得感」を常に意識しているのです。

●Webサイトの目的は５パターン
　Webサイトを検索するとほぼ次のような５つのパターンに分けて目的が設定されているのがわかります。
（１）ＰＲ目的のWebサイト
（２）カタログ掲載のWebサイト
（３）販売目的のWebサイト
（４）営業支援のWebサイト
（５）コミュニティ目的のWebサイト

　これらを単独に目的とするのではなく、いくつかの要素を合わせてWebサイトの目的としているものもあります。

（１）はもっともインターネット上で求められる目的でしょう。企業体のＰＲだけではなく、最近では就職に関する情報を掲載したりIR（投資家を対象とした情報公開）を意識したWebサイトもあります。

（２）は自社商品をデータベース化することで商品検索機能やカタログ機能を生かし、商品の情報提供を主とした目的にしています。
　
（３）は、最近多くなってきているオンラインショップのように、実店舗の有無にかかわらず、Webサイトで商品の販売を目的としたものです。

（４）はWebサイト上で見積もりや予約が出来ることで営業効果をあげます。

（５）は、アクセス者同士が情報交換できる場を育てることで、全体の集客効果を高めるために機能します。

●基本はＰＲ目的に力をいれる
　ネットを使ってビジネスにメリットを生ませたいのならば、目的に沿ったWebサイトを構築することは、アクセスして欲しいユーザを迷わずサイトに引き込ませるためでもあります。
　そして、最終的にインターネット上での知名度をあげるため、つまりは、ネットでのブランドを構築し、広めるための基本と考えてよいでしょう。
　Webサイトというメディアを生かすことで、ネット上での集客効果をあげることが、Eビジネスの生命線と言っても過言ではないはずです。

　さらに、サイトを効果的に活用するにために、ＰＲの手法を選定します。特にサイトで収益をあげる必要がある販売目的のものは、ＰＲをどのようにするかが必須です。例えばインターネット販売は、初期の不動産取得費のような大掛かりな経費を考えずに始められるメリットがあります。

　しかし、ＰＲに関する手間や、経費は実店舗を持つよりもかかると考えても妥当でしょう。人を招くのは、ＰＲ効果だけではままなりませんが、ＰＲとの相乗効果が直接Webサイトに跳ね返ってくるのは間違いありません。

メールを使った広告や、クリックによりバナー、懸賞サイトを使ったものなど、ネットで可能なＰＲ手法は、千差万別ではあります。対費用効果を考えるとどれがよいかというのは、業種によって変わってはきます。しかし、ネット上でＰＲ効果をあげることが、サイト運営に関係するのですから、 Webサイトそのものも、ＰＲ効果の高いものを制作するという意識は、クライアント、製作者とも必要となるでしょう。